使い方
最初の元本、年利、期間、毎月の積立額を入れると、満期金額と運用益が出ます。複利の回数は年1回・月12回・日365回から選べます。同じ年利でも利息をつける回数が多いほど金額はわずかに増えます。
そして下の欄が日本向けの本題です。同じ運用結果をNISA口座（非課税）と課税口座（20.315%）で並べて表示し、手取りがどれだけ違うかを見せます。さらに入力した積立額がつみたて投資枠・成長投資枠のどちらに収まるか、生涯投資枠1,800万円に何年で届くかを判定します。
複利の式
満期金額は A = P(1 + r/n)nt です。Pが元本、rが年利（小数）、nが1年の複利回数、tが期間（年）です。元本100万円を年5%で10年、年1回の複利なら 100万 × 1.0510 = 約162万9千円です。
毎月の積立がある場合は式が変わります。この計算機は年利を月あたりの利率に換算して、毎月末に積立額を足しながら利息をつけて積み上げます。複利の回数を年1回に設定していても、積立分は毎月반映されるので、実際の積立投資に近い形になります。
単利との違いは、利息に利息がつくかどうかです。単利は元本にだけ利息がつくので、期間が長くなるほど複利との差が開きます。グラフの点線が単利の場合で、実線との開きがそのまま複利の効果です。
課税口座では運用益の20.315%が引かれる
上場株式や投資信託の運用益には20.315%の税金がかかります。内訳は所得税15%、復興特別所得税0.315%、住民税5%です。復興特別所得税は所得税額の2.1%（15% × 2.1% = 0.315%）で、2013年から2037年までの措置です。
これは運用益にだけかかります。元本部分には税金がかからないので、たとえば1,000万円入れて1,500万円になった場合、課税対象は500万円で、税額は約101万5,750円です。
NISA口座で運用していれば、この税金がかかりません。同じ運用結果でも手取りが100万円変わるということです。期間が長く運用益が大きくなるほど、この差は膨らみます。
NISAの枠は年間と生涯の二段
2024年からのNISAには2つの上限があります。
- 年間投資枠 — つみたて投資枠が年120万円（月10万円）、成長投資枠が年240万円（月20万円）。併用すると年360万円まで
- 生涯非課税保有限度額 — 全体で1,800万円。うち成長投資枠で使えるのは1,200万円までで、残りの600万円はつみたて投資枠でしか使えません
毎月の積立額で言い換えると、月10万円までならつみたて投資枠だけで収まります。それを超えると成長投資枠の併用が必要で、月30万円を超えると年間枠に入りきりません。
生涯枠に届くまでの年数は単純な割り算です。月10万円なら年120万円なので15年、月20万円なら7.5年、月30万円なら5年です。なお売却した分は翌年以降、簿価（取得金額）の分だけ枠が復活して再利用できます。
計算に含めていないもの
この計算は税引前・名目が基本で、NISAと課税口座の比較のときだけ運用益への課税を反映します。次のものは含めていません。
- 信託報酬・売買手数料 — 年0.1%の差でも20年では効いてきます
- 為替の影響 — 外貨建ての商品では為替が結果を左右します
- インフレ — 名目の金額なので、実質の購買力は物価上昇分だけ下がります
- 値動き — 年利を一定として計算しています。実際の相場は上下します
計算に使った基準
- 複利 A = P(1 + r/n)nt · 積立ありの場合は年利を月換算して毎月末に積立・利息を反映
- 単利 = 入れたお金の合計 × (1 + 年利 × 期間)
- 課税口座の手取り = 満期金額 − 運用益 × 20.315%（所得税15% + 復興特別所得税0.315% + 住民税5%）
- NISA: つみたて投資枠 年120万円 · 成長投資枠 年240万円 · 併用 年360万円 · 生涯1,800万円（うち成長投資枠1,200万円）
- 根拠: 金融庁 NISA特設サイト · 上場株式等の譲渡益課税